学部案内
国際文化学部についてメインイメージ

世界の言語と文化を学び、グローバル社会の担い手となる

近年、急速にグローバル化が進み、人種や国籍を超えたさまざまな文化的背景をもつ人々が共に力を合わせて暮らす世界が今まさに誕生しつつあります。日本から海外へ、また、海外から日本へと、行き交う人と情報の量はひところ前とは比べ物にならないほど多くなりました。関東学院大学の「国際文化学部」は、こうした社会の変化に対応する教育を行い、グローバル社会を力強く生き抜く力を身につけた人材を育成するために新たに開設されました。

文化の異なる人々が、心を通わせ、ともに平和で豊かな生活を送るために必要なことは、お互いに相手の言葉を理解し、相手の文化を尊重することです。自国の言葉、自国の文化だけを唯一絶対と考えずに、異なる言葉、異なる文化を柔軟に受け入れる心の構えをもつ必要があります。横浜市金沢区にキャンパスを持つ国際文化学部は、国際都市ヨコハマに位置すると同時に、日本の古きよき伝統を残した古都鎌倉に隣接しています。日本の伝統文化と国際性を兼ね備えたキャンパスは、日本と世界の言葉と文化を学ぶには最適の環境です。

国際文化学部には二つの学科があります。英語文化学科では、世界共通語としての英語の運用力を身につけると同時に、英語圏の文化や文学を学ぶことで、より高度なコミュニケーション能力を身につけることができます。比較文化学科では日本語や日本の文化に加えて欧米やアジアの言語や文化を学ぶことで、自国と他国の文化を深く理解し、異文化共生社会のあるべき姿を追求します。どちらの学科でも、海外留学をサポートするプログラムを備えており、実際に海外に出て、世界の文化を自分の目で見て、自分の心で感じ、自分の頭で考える体験プログラムを用意しています。このように、国際文化学部の教育プログラムは、これからのグローバル社会の担い手として活躍する力を育むことを目指して作られています。

国際文化学部 3つのポリシー

【英語文化学科】

1. 入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

 

 国際文化学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

<求める学生像>

 国際文化学部英語文化学科は、国際共通語としての英語を用いて、文化的背景が異なる人々と相互理解を図り、協働できるグローバル市民を育成することを目的としている。そこで、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、意欲を備えた学生を求める。

1 国際社会で起きていることに関する基礎的な知識・理解

2 他者の文化的背景を尊重しながら対話する、基礎的な英語コミュニケーション能力

3 英語圏の文化・文学・言語などの諸問題に関心を持ち、主体的に取り組む意欲

<入学者選抜において評価する点>

 国際文化学部英語文化学科では、協働的なゼミナールでの学びを基盤として、英語圏の文化・文学・言語に関する課題を自ら発見し探究する卒業論文を学びの集大成と位置付けている。そこで、以下の観点に基づいて入学者を選抜する。

1 高等学校で履修した教科のうち特に英語と国語の基礎的な知識・理解

2 英語及び日本語で書かれたり話されたりした内容の要点を理解した上で自らの考えや意見を述べる基礎的な表現技能

3 国際社会において他者と協働しながら主体的に行動しようとする意欲

<入学前学習として求めること>

 国際文化学部英語文化学科の授業では、英語圏の文化・文学・言語を題材として、英語及び日本語での対話を通じて協働的に学ぶ。そこで、入学前学習として、以下を求める。

1 日常的・継続的な英語学習習慣を身に付けること

2 日々ニュースを視聴したり、読書をしたりして、国際社会に関する情報を幅広く収集するとともに、国際社会と日本との関わりについて問題意識を持つこと

3 高等学校の授業や課外活動に主体的に取り組むことで、他者や社会との関わりを多く体験すること

2. 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

 

 国際文化学部英語文化学科は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、次に掲げる方針に基づき、教育課程を編成・実施する。

 なお、本方針は、諸科学の進展や社会の変化、本学に対する社会の要請等を踏まえて、常に内容に改善・改良を加え、教育課程並びに教育指導体制の充実に努める。また、各授業科目は、公開授業制度や授業改善アンケートなどのFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動によって、不断の努力をもってさらなる充実に努める。

<教育課程・教育内容>

1. 教育課程は、共通科目及び専門科目により体系的に編成する。

2. 共通科目は、全学的な教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を踏まえて編成し、キリスト教科目、教養科目、キャリアデザイン科目、リテラシー科目、保健体育科目、外国語科目、地域志向科目から構成する。また、キリスト教、キャリアデザイン、初年次教育、英語の学習を必須とする。

3. 専門科目は、次の英語スキル科目、専門基礎講義、学科横断科目、専門講義、専門演習を体系的に編成する。

(英語スキル科目)

・英語の4つの技能(聞く・読む・書く・話す)を統合的に運用する、高度な英語運用能力及び国際社会において協働するための英語コミュニケーション能力を育成する。

(専門基礎講義)

・英語及び英語圏の文化に関する知識、理解を深め、専門的な学習につなげる。

(学科横断科目)

・英語文化学科及び比較文化学科の共通編成とする。英語圏のみならず、アジアやヨーロッパの言語文化に関して学ぶとともに、英語スキル科目や専門基礎講義を通じて学んだ英語圏の文化を捉えなおし、異文化に対する知識と広い視野をもとに、さまざまな社会的・文化的背景をもつ他者を理解・尊重して協働する力を育む。

(専門講義)

・専門基礎講義を通じて学んだ英語及び英語圏の文化に対する理解を深める。

・専門基礎講義を通じて学んだ社会的・文化的背景が異なる相手や社会に対する深い教養と良識をもとに、自己を客体化して思考する能力を伸ばす。

(専門演習)

・キャンパスでの準備教育をもとに、海外でサービスラーニングを行ったり、国内で英語キャンプを行ったりするなど、英語スキル科目を通じて身に付けた英語運用能力をオーセンティック(真正)な言語使用場面で活かすとともに、英語でのコミュニケーション行為を振り返りながら、生涯にわたって英語コミュニケーションに関する知識やスキルをさらに高めようとする態度を育む。

・ゼミナールでの学びの基盤として、専門講義を通じて深めた英語及び英語圏の文化に関する知識をもとに実践的な演習を行い、他者の社会的・文化的背景に支えられた意見や考えを受容しつつ、自らの意見や考えを適切な手段を用いて表現・発信する力を育む。そして、ゼミナールを通じて、英語及び英語圏の文化に関する課題を自ら発見し、適切な手法を用いて課題を解決する力を段階的に育成する。また、卒論演習により、ゼミナールで見出した課題を探究することを通じて、倫理観と公平・公正な判断力を培い、生涯にわたって自ら進んで課題を探究する態度を育む。

<教育方法>

1 講義を通じて、当該科目に必要な知識・技能を教授するとともに、書く・話し合う・発表するといった学生の講義への参加を積極的に導入する。

2 習熟度別等による少人数教育を推進し、きめ細かな教育を通じて、学習効果を高める。

3 PBL(Project/Problem- Based Learning)やサービスラーニング等の体験型授業を通じて、課題設定・実践的な解決能力を培う。

4 フィールドワーク、ボランティア、海外インターンシップ等の授業による社会参加の機会を通じて、多文化を理解し、他者と共生するための思考力・判断力を養う。

5 キリスト教への理解を軸とした幅広い教養を基に、アクティブ・ラーニングによる能動的な思考・判断の繰り返しと、他者との協働により、公平・公正な判断力を培う。

6 グループワーク、ディベート、プレゼンテーション等の協働による能動的な学びの場を通じ、傾聴の姿勢と、自らの立場、考えをわかりやすく発信するための能力を培う。

7 社会連携教育(地域、企業、自治体等との連携による教育)を展開し、社会をフィールドとしたPBLやサービスラーニング等を通じて、社会に参加する機会を創出し、社会参加への主体性を培う。

8 幅広い教養及び専門分野における知識、技術を基に、アクティブ・ラーニングやゼミナール等により、多様な背景をもった他者と協働するための規律性と柔軟性を養う。

9 キリスト教及び自校史への理解を基に、PBLやサービスラーニング等による実践的な課題解決のための学びを通じ、社会課題に対して誠実に向き合う姿勢を養う。

10 ICTを積極的に活用し、LMS(Learning Management System)を通じて、学生へのフィードバックや学習支援を行う。

11 英語の音声面を中心とした実践的なトレーニングの手法として、CALL(Computer Assisted Language Learning)を用いる。

12 英語で授業を行う講義科目を通じて、グローバル化に対応できる人材を育成する。

<学習成果の評価>

 学位授与方針の達成度を検証するために、学習成果の評価について次のように定める。なお、検証結果は教育課程編成や授業改善等に活用する。

1 学期中における理解度を把握するための小テスト及び学期末試験等を用いて、幅広い教養力や専門分野及び地域に関する知識・理解力を評価する。

2 レポートや論文・プレゼンテーションの成果に基づき、ルーブリックやポートフォリオ等の手法を用いて、建学の精神の実践・奉仕力、問題発見・思考力、倫理観、公平・公正な判断、協働力を評価する。

3 4年間の学びを通じて、学位授与方針に掲げた能力を総合的に評価する。

※ 教育課程の体系性や学位授与方針との対応関係はカリキュラムマップにより別途明示する。

 

3. 学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

 

 国際文化学部英語文化学科は、教育研究上の目的のもと、次に掲げるすべての能力(4領域12項目の能力)を備え、所定の単位を修得した学生に学位を授与する。

<知識・理解>

1.多文化共生社会の良き市民としての教養と良識を備えている。(幅広い教養)

2.英語運用能力を身につけ、英語圏の文化に精通している。(専門分野に関する知識・理解)

3.国際文化学部が立地する「神奈川」の歴史・文化・風土等の特性を理解している。(地域に関する知識・理解)

<技能>

4.発見した問題を、解決するための手法を適切に選択できる。(問題発見・解決力)

5.国際社会において協働できる英語および日本語によるコミュニケーション能力を有している。(国際協働力)

<思考・判断・表現>

6.他者がもつ社会的・文化的背景を理解したうえで、自己を客体化して思考することができる。(多文化での共生)

7.倫理観と公共性、公平・公正の精神を持って、事象を判断することができる。(倫理観、公平・公正な判断)

8.他者の意見に耳を傾ける協調性と柔軟性を持ち、自らの意見を適切な表現手段を用いて発信することができる。(傾聴と発信)

<関心・意欲・態度>

9.生涯にわたり、進んで知識・教養・技能を高めようとする意欲を有している。(生涯学び続ける意欲)

10.社会・地域・組織の一員としての役割を果たそうとする主体性・積極性と責任感・使命感を持っている。(社会参加への主体性)

11.豊富な知識と広い視野のもとに、様々な背景をもった他者を尊重して協働できる。(チームワーク、他者との協働)

12.問題に対して誠実に向き合おうとする実践的態度を身につけている。(建学の精神の実践、奉仕動機)

   

【比較文化学科】

1. 入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

 

 国際文化学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

<求める学生像>

 国際文化学部比較文化学科は、「異文化理解」と「共生」の精神を養い、日本を軸に据え、アジアや欧米諸国の言語・文化・歴史・生活について学び、多文化共生社会の実現に貢献できる人材を育成することを目的としている。そこで、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・理解・技能、意欲を備えた学生を求める。

1 日本国内や国際社会で起きていることに関する基礎的な知識・理解

2 他者の文化的背景を尊重しながら対話する、基礎的な言語コミュニケーション能力

3 日本をはじめ、アジアや欧米諸国の言語・文化・歴史・生活などの諸問題に関心を持ち、主体的に取り組む姿勢

<入学者選抜において評価する点>

 国際文化学部比較文化学科では、学生が主体的に取り組む卒業論文を、学びの集大成と位置付けている。卒業論文で探求する課題は、ゼミナールで協働的に学びながら、学生自らが見出していくものである。そこで、以下の観点に基づいて入学者を選抜する。

1 高等学校で履修した教科のうち、特に国語、英語、及び社会の基礎的な知識・理解

2 書かれたり話されたりした内容の要点を理解した上で、自らの考えや意見を述べる基礎的な表現技能

3 国際社会において他者と協働しながら主体的に行動しようとする意欲

<入学前学習として求めること>

 国際文化学部比較文化学科の授業では、異文化理解を深めるための地域研究として、3つの地域文化・7つの国の専攻領域を設け、学生は各自の関心に合わせて選択し学ぶことになる。そこで、入学前学習として、以下を求める。

1 日常的・継続的な英語学習習慣を身に付けること

2 アジアや欧米諸国の言語(中国語、韓国・朝鮮語、フランス語、ドイツ語、スペイン語)に関心を持つこと

3 日本を含む世界各国各地域の宗教・文化・歴史・生活を積極的に学ぶよう努めること

4 自らが生活する地域社会に関心を持ち、社会貢献活動に自発的に参加すること

5 高等学校の授業や課外活動に主体的に取り組むことで、課題を自ら発見し、適切な手法を用いて解決する機会を持つこと

2. 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

 

 国際文化学部比較文化学科は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、次に掲げる方針に基づき、教育課程を編成・実施する。

 なお、本方針は、諸科学の進展や社会の変化、本学に対する社会の要請等を踏まえて、常に内容に改善・改良を加え、教育課程並びに教育指導体制の充実に努める。また、各授業科目は、公開授業制度や授業改善アンケートなどのFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動によって、不断の努力をもってさらなる充実に努める。

<教育課程・教育内容>

1 教育課程は、共通科目及び専門科目により体系的に編成する。

2 共通科目は、全学的な教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を踏まえて編成し、キリスト教科目、教養科目、キャリアデザイン科目、リテラシー科目、保健体育科目、外国語科目、地域志向科目から構成する。また、キリスト教、キャリアデザイン、初年次教育、英語の学習を必須とする。

3 専門科目は、次の基幹科目、地域研究科目、学科横断科目、専門関連科目、専門演習科目を体系的に編成する。

(基幹科目)

・異文化理解に関する基礎を固めるために、日本を含む世界各国各地域の宗教や文化に関する基礎を学ぶ。

・異文化理解入門を必修とし、入学直後から異文化理解への意識を高める。

・合同ゼミナールを必修とし、多文化共生社会において主体的に行動する力を養う。

(地域研究科目)

・日本・中国・朝鮮・東南アジア・イギリス・フランス・ドイツ・アメリカ・南米の地域研究入門を選択必修とするとともに、世界各国各地域の歴史や文化と社会の関わり、現代情勢、言語的特徴等に関する講義を通じて、専門的な地域研究の入口として必要な知識を身に付ける。

(学科横断科目)

・英語文化学科及び比較文化学科の共通編成とする。英語圏のみならず、アジアやヨーロッパの言語文化に関して学ぶとともに、英語スキル科目や専門基礎講義を通じて学んだ英語圏の文化を捉えなおし、異文化に対する知識と広い視野をもとに、さまざまな社会的・文化的背景をもつ他者を理解・尊重して協働する力を育む。

(専門関連科目)

・専門分野に関する学びを捉えなおすために、各国各地域の文化を横断的に考察する。

・国際文化学部比較文化学科と社会学部の共通科目を通じて、社会学的な視点による地域研究の捉えなおしを可能にする。

・大学の立地する地域についての理解を深めるために、横浜・神奈川を探求する。

(専門演習科目)

・キャンパスでの準備教育をもとに、国内外で個々の研究課題に応じた現地研修を行い、外国語科目を通じて身に付けた言語運用能力をオーセンティック(真正)な言語使用場面で活かすことで、専門分野に関する探求をより深める。

・ゼミナールを通じて、各国各地域の文化を比較することで見出される課題を自ら発見し、適切な手法を用いて課題を解決する力を段階的に育成する。また、卒論演習により、ゼミナールで見出した課題を探究することを通じて、倫理観と公平・公正な判断力を培い、生涯にわたって自ら進んで課題を探求する態度を育む。

<教育方法>

1 講義を通じて、当該科目に必要な知識・技能を教授するとともに、書く・話し合う・発表するといった学生の講義への参加を積極的に導入する。

2 習熟度別等による少人数教育を推進し、きめ細かな教育を通じて、学習効果を高める。

3 PBL(Project/Problem- Based Learning)やサービスラーニング等の体験型授業を通じて、課題設定・実践的な解決能力を培う。

4 フィールドワーク、ボランティア、海外インターンシップ等の授業による社会参加の機会を通じて、多文化を理解し、他者と共生するための思考力・判断力を養う。

5 キリスト教への理解を軸とした幅広い教養を基に、アクティブ・ラーニングによる能動的な思考・判断の繰り返しと、他者との協働により、公平・公正な判断力を培う。

6 グループワーク、ディベート、プレゼンテーション等の協働による能動的な学びの場を通じ、傾聴の姿勢と、自らの立場、考えをわかりやすく発信するための能力を培う。

7 社会連携教育(地域、企業、自治体等との連携による教育)を展開し、社会をフィールドとしたPBLやサービスラーニング等を通じて、社会に参加する機会を創出し、社会参加への主体性を培う。

8 幅広い教養及び専門分野における知識、技術を基に、アクティブ・ラーニングやゼミナール等により、多様な背景をもった他者と協働するための規律性と柔軟性を養う。

9 キリスト教及び自校史への理解を基に、PBLやサービスラーニング等による実践的な課題解決のための学びを通じ、社会課題に対して誠実に向き合う姿勢を養う。

10 ICTを積極的に活用し、LMS(Learning Management System)を通じて、学生へのフィードバックや学習支援を行う。

11 英語の音声面を中心とした実践的なトレーニングの手法として、CALL(Computer Assisted Language Learning)を用いる。

12 英語で授業を行う講義科目を通じて、グローバル化に対応できる人材を育成する。(英語圏文化特殊講義)

<学習成果の評価>

 学位授与方針の達成度を検証するために、学習成果の評価について次のように定める。なお、検証結果は教育課程編成や授業改善等に活用する。

1 学期中における理解度を把握するための小テスト及び学期末試験等を用いて、幅広い教養力や専門分野及び地域に関する知識・理解力を評価する。

2 レポートや論文・プレゼンテーションの成果に基づき、ルーブリックやポートフォリオ等の手法を用いて、建学の精神の実践・奉仕力、問題発見・思考力、倫理観、公平・公正な判断、協働力を評価する。

3 4年間の学びを通じて、学位授与方針に掲げた能力を総合的に評価する。

※ 教育課程の体系性や学位授与方針との対応関係はカリキュラムマップにより別途明示する。

 

3. 学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

 

 国際文化学部比較文化学科は、教育研究上の目的のもと、次に掲げるすべての能力(4領域12項目の能力)を備え、所定の単位を修得した学生に学位を授与する。

<知識・理解>

1.多文化共生社会の良き市民となるべく「異文化リテラシー(異文化に対する理解を具体的な問題解決に応用できる実践力)」の基礎となる教養と良識を備えている。(幅広い教養)

2.専門とする地域の言語運用力を身につけ、その地域の文化に精通している。(専門分野に関する知識・理解)

3.国際文化学部が立地する「神奈川」の歴史・文化・風土、特に神奈川県が近年力を入れている「多文化共生社会の構築」等の特性を理解している。(地域に関する知識・理解)

<技能>

4.発見した問題を、解決するための手法を適切に選択できる。(問題発見・解決力)

5.国際社会において協働できる日本語および外国語によるコミュニケーション力を有している。(国際協働力)

<思考・判断・表現>

6.他者がもつ社会的・文化的背景を理解したうえで、自己を客体化して思考することができる。(多文化での共生)

7.倫理観と公共性、公平・公正の精神を持って、事象を判断することができる。(倫理観、公平・公正な判断)

8.他者の意見に耳を傾ける協調性と柔軟性を持ち、自らの意見を適切な表現手段を用いて発信することができる。(傾聴と発信)

<関心・意欲・態度>

9.生涯にわたり、進んで知識・教養・技能を高めようとする意欲を有している。(生涯学び続ける意欲)

10.社会・地域・組織の一員としての役割を果たそうとする主体性・積極性と責任感・使命感を持っている。(社会参加への主体性)

11.豊富な知識と広い視野のもとに、様々な背景をもった他者を尊重して協働できる。(チームワーク、他者との協働)

12.問題に対して誠実に向き合おうとする実践的態度を身につけている。(建学の精神の実践、奉仕動機)

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